マスメディアの問題点
新聞や、テレビ番組でのニュースバラエティなどで偏向報道がひどい場合は、苦情の電話が殺到します。同時にそのスポンサーとしての宣伝企業にも苦情が来るようになりました。相談室の電話だけではなく、株主総会での質疑応答時間にもそういう苦情が持ち込まれます。この事態はその場にとどまらず、インターネットに取り上げられることで多くの人が知ることになるのです。
企業や商品イメージを上げるために高い宣伝費を掛けたにもかかわらず、まったく逆の効果になる事態もあるわけです。
新聞社は記事をホームぺージにも流していますが、その海外版で日本を貶める捏造記事がたくさんあるとして叩かれたことがあります。その場合には、そこに宣伝を付けていた企業もバッシング対象とされ、苦情が殺到しています。
マスメディアは強い権力を持つ政府に対しての監視機関として言論の自由を与えられていますが、反政府の政治活動機関と化している事例が見られる場合があります。これらの問題点はインターネットのニュース解説ブログ等に次々と取り上げられ、多くの人が知るところとなっています。
よってそのような新聞社や番組・テレビ局は信頼性を失墜させてしまうし、そこに宣伝を入れる企業も同様に信頼性を失う結果となってしまいます。今や企業はスポンサーとなる番組や新聞社については代理店に任せっきりにせず、視聴率等に捕らわれず、自ら選定することを求められています。

インフルエンサーマーケティングへのシフト
企業は大きな宣伝費を投下しますが、インターネットの拡大と利便性からリーズナブルなインターネットマーケティングへシフトしてきています。
ただし自由空間であるインターネットの世界では、どこに宣伝を入れるかが問題です。最初は新聞社やテレビ局など既存メディアのホームページや有名人のブログ主体でした。しかしそういうところへの宣伝は今まで通りの一方通行の情報発信に変わりがありません。インターネットのよさは双方向コミュニケーションにあるのです。そこで自社公式サイトでオンラインショッピングや製品情報の充実を図りました。同時にメディア以外、信頼の置けるブロガーやツイッターへの働きかけが行われるようになります。例えばゴルフ用品メーカーは、ゴルフ店へのキャンペーンとともにボルフ番組に宣伝を入れたりしますが、人気ブログに宣伝を入れればさらに効率的なわけです。現在ではスポーツ番組は相当大きな大会ではない限り地上波テレビは放映されなくなったため、ゴルフ専用チャンネル(衛星)やゴルフサイト・ブログで視聴者が多いインフルエンサーへのシフトが起こっているわけです。